普段あまりビジネス書を読まないけど、最近、Amazonで買って読んだ本
「ネクストカンパニー 新しい時代の経営と働き方(著書：別所宏恭) 」
が面白かったので概略とレビュー、感想、考察をまとめた。
↓ネクストカンパニー 新しい時代の経営と働き方 ーー 情報・価値観の差が利潤になる
4章構成なので章ごとに、この本で書かれていることと、個人的な感想や考察などをまとめた。
まとめ:第1章 日本と日本企業が直面している不都合な真実
今の日本では「高品質で安く」は作れない。
ユニクロやダイソーなどの成功例はあるものの、日本の多くの製造業でコスト削減の時代は終わりになっている。
例えば、安価なテレビやDVDで2000年代に市場を席捲した船井電機がよい例であろう。
東洋経済 ( https://toyokeizai.net/articles/-/54612 ) によると、船井電機の売上高は2007年4000億円であった。
それが、2012年には2000億円を切り、2020年の売上高は800億円だった。
2021年には秀和システムホールディングスのグループ企業となり上場廃止となった。
今や大手家電量販店に行ってみると、多くのテレビはハイセンスやLGなど中国製、韓国製であることに気付く。
ソニーやパナソニックなどのテレビは高級テレビとしてしか見られていない。
実際、パナソニックもテレビ生産は中国の電機大手TCLに委託した。
「パナソニック、テレビ生産を中国の電機大手に委託…自社生産は高性能機種に限定」
・https://www.yomiuri.co.jp/economy/20211209-OYT1T50222/
一方で、コスト削減のために、行き過ぎた最適化を行うとそれしかできないプレイヤーになる。
例えば、インテルはPCに最適化し過ぎたために、スマートフォンなどのモバイルでは不採用となっている。
今の半導体市場ではインテルの売上高の伸びは低下し、AMD、NVIDIA(エヌビディア)、Qualcommといったファブレスメーカーの売上の伸びが大きい。
では、どうすればよいか？
結論として「高く売る」とよいです。
良い例として、電気自動車大手のテスラ、高級扇風機や高級家電のバルミューダがあるでしょう。
これらのメーカーの製品は、他社に比べて高いにも関わらず売れています。
ではどうすれば、高く売れるかですが、高く売るには「情報」が最も重要な要素となります。
まとめ:第2章 質の高い情報を活かし切る
儲けるにはどうすればよいか？ですが
「自分が作れるもので、なおかつ、顧客が高く買ってくれるものを見つける」
と要約できます。
言い換えると、「価値観の差が利潤になる」とも言えます。
例を見てみましょう。
サントリースピリッツは「サントリーシングルモルトウイスキー『山崎55年』」（税抜300万円）を2020年6月30日に発売しました。
数量は100本限定で、抽選販売となりました。
「山崎」は山崎蒸溜所（大阪府島本町）のモルト原酒だけでつくられたウイスキーで、国内外での人気が高まっている。山崎55年は酒齢55年を超える長期熟成モルト原酒だけを使用しており、非常に希少な商品だという。
個人の趣味ターゲットとは言え、実際に飲むこともないであろう700ミリリットルのお酒に300万円払う富裕層が実際にいるのです。
違う例を見てみましょう。
ヤマハ発動機は1993年、シニア層向けに電動アシスト自転車を販売開始しました。
ところが、シニア層には電動アシスト自転車は売れませんでした。
一方で、シニア層ではなくて主婦層には電動アシスト自転車が売れました。
保育園の送迎に自転車を使っている主婦層には電動アシスト自転車が必要だったのです。
これらの例のように、自分と顧客の価値観の差を探すことが、売れる商品を開発する手がかりとなるのです。
商品企画で何を考えるべきでしょうか？
① 既存商品を既存顧客に売る(レッドオーシャン)
と言うのが現在の状態だった場合
④ 新規商品を新規顧客に売る
のはとても難しいと言えます。
そのため、
② 新規商品を既存顧客に売る
または
③ 既存商品を新規顧客に売る
ための方法を考えるべきなのです。
まとめ:第3章 日本と日本企業が変わるべき姿
コロナでオンライン会議も普及したこともあって、日本のオフィスの機能の是非が問われています。
では、オフィスは不要なのでしょうか？
あるデータによると、テレワークは生産性が悪く取りやめる企業もあります。
「テレワーク導入企業の３割が取りやめ 生産性が低下、定着の難しさあらわに」
・https://www.tokyo-np.co.jp/article/66372
オフィスの機能はアイデアを生む場でもあって、クリエイティブな議論には直接対話が必要と考えます。
最近よく聞く、企業のデジタル化、デジタルトランスフォーメーション(DX)のやり方、進め方について考えてみましょう。
企業ではトップまたはそれに近い人が責任を持って率いないと、全体のDX(デジタルトランスフォーメーション) は難しいと言えます。
よくあるように、担当者に任せると自分の仕事の継続化しか考えず、全体のDXは成功しません。
野村HDがIBMに委託したシステム開発で、システム開発が失敗したのは請け負ったIBMにあるとして野村HDがIBMを提訴しました。
しかし、プロジェクト失敗はベンダー側に非があるとした2019年3月の一審判決から一転、2021年4月の控訴審判決はユーザー企業側に責任があるとしました。
「逆転敗訴した野村情シスがIBMに送った悲痛なメール、横暴なユーザーを抑えきれず」
・https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00138/060700813/
DX化を担当者に任せた失敗例と言えるでしょう。
まとめ:第4章 2020年代を乗り越えるために
中小企業が下請けから脱却するには、新たな投資をせずとも自社の技術で実現可能な商品を作るのです。
例えば、愛知ドビーという老舗鋳造メーカーが自前の技術を応用して開発した、バーミキューラの「鋳物ホーロー鍋」がよい例です。
中小企業が生き残るには、未来へヤマを張ります。
見えている情報を出発点に、未来のニーズを探るのです。
↓ネクストカンパニー 新しい時代の経営と働き方 ーー 情報・価値観の差が利潤になる
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